なないろがん治療保険極がん治療サポート保険（無解約返戻金型）（2022）－ 保障内容 －
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保障内容
がん治療サポート保険（無解約返戻金型）（2022）
１型は抗がん剤治療と放射線治療に特化したシンプルなプランです！
| 支払事由 | 支払金額 | |
|---|---|---|
| １型 |
【がん治療サポート給付金】 がんの治療を目的とする以下の治療を受けたとき
|
＜1か月間の支払限度額＞10万円・20万円・30万円から選択 |
|
【がん治療見舞金】 がん治療サポート給付金が支払われる治療を受けたとき |
がん治療サポート給付金の1か月間の支払限度額の5％相当額 |
２型はがんの治療等に幅広く備えられるより充実したプランです！
| 支払事由 | 支払金額 | |
|---|---|---|
| ２型 |
【がん治療サポート給付金】
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＜1か月間の支払限度額＞10万円・20万円・30万円から選択 |
|
【がん治療見舞金】 がん治療サポート給付金が支払われる治療またはがん緩和ケアを受けたとき |
がん治療サポート給付金の1か月間の支払限度額の5％相当額 |
自由診療抗がん剤（ホルモン剤を含む）治療の対象は下記のとおりです。
- 先進医療の対象となる抗がん剤（ホルモン剤を含む）治療
- 患者申出療養の対象となる抗がん剤（ホルモン剤を含む）治療
- 欧米で承認されている所定の抗がん剤（ホルモン剤を含む）治療
- がん治療サポート給付金の1か月間のお支払いは、支払限度額（10万円・20万円・30万円）を上限とし、通算して4,000万円までを限度とします。なお、自由診療抗がん剤（ホルモン剤を含む）によるがん治療サポート給付金のお支払いは、通算して24回を限度とします。
- がん治療サポート給付金の支払対象となる抗がん剤（ホルモン剤を含む）治療は、世界保健機関（WHO）の解剖治療化学分類法による医薬品分類のうち、「抗悪性腫瘍薬」「内分泌療法（ホルモン療法）」などに該当し、公的医療保険制度の対象となるがんの治療を目的とした所定の抗がん剤（ホルモン剤を含む）の投与または処方をいいます。
- がん治療サポート給付金の支払対象となる自由診療抗がん剤（ホルモン剤を含む）は、世界保健機関（WHO）の解剖治療化学分類法による医薬品分類のうち、「抗悪性腫瘍薬」「内分泌療法（ホルモン療法）」などに該当し、かつ先進医療もしくは患者申出療養による療養として使用された医薬品または欧米で承認された医薬品のうち効能が認められた医薬品をいいます。
- がん治療サポート給付金の支払事由に該当する放射線治療が、一連の治療過程に連続して受けた場合でも放射線治療料が1回のみ算定される放射線治療のときは、放射線治療開始日のみを支払対象となる放射線治療日とします。
- がん治療サポート給付金の支払事由に該当する手術が、一連の治療過程に連続して受けた場合でも手術料が1回のみ算定される手術のときは、最初の手術日のみを支払対象となる手術日とします。
- がん治療見舞金のお支払いは、がん治療サポート給付金が支払われる治療またはがん緩和ケアを受けた日の属する月ごとに1回となります。
領収証による「がん治療サポート給付金」のお支払い額の確認方法
病院、診療所または薬局が発行する領収証に内訳が記載された診療報酬点数をもとに、「がん治療サポート給付金額」を確認できます。
お支払い額は次のとおりです。
治療または緩和ケアを受けた日の属する月の療養にかかる 診療報酬点数 ×3円
「がん緩和ケア」とは
がん治療における「緩和ケア」は、がんにともなう痛みなどを和らげることです。「痛みの緩和」というと、以前は「終末期の医療」というイメージがありました。しかし、現在では、早い段階から医療用麻薬などを使用した「緩和ケア」を取り入れ、身体的・精神的痛みを取り除きながらがんの治療をしていく考え方が重視されており、治療の初期から「緩和ケア」を取り入れる傾向が強くなっています。
※厚生労働省「がん対策推進基本計画の概要」に基づきなないろ生命作成
なないろがん治療保険極は、がんで所定の緩和ケアを受ける入院や通院をしたときに給付金を受け取れます！
２型の場合
がん保険料払込免除特則
「がん保険料払込免除特則」を適用することで、がん（上皮内がんを含む）と診断確定されたとき、以後の保険料の払込みが免除となります。
がん診断一時金特約（2024）
| 支払事由 | 支払金額 | 支払限度 | |
|---|---|---|---|
| がん診断一時金 〈がん診断A型〉 |
がんと診断確定されたとき | がん診断 一時金額 |
無制限 （180日に 1回を限度）※ |
がん診断B型は1年に1回を限度とします。
がん先進医療・患者申出療養特約（2025）
がんにかかる先進医療や患者申出療養制度の技術料と同額を保障します！
さらに、がん先進医療・患者申出療養見舞金で交通費や宿泊費もカバーします！
| 支払事由 | 支払金額 | 支払限度 | |
|---|---|---|---|
| がん先進医療・ 患者申出療養 給付金 |
がんにより、先進医療または 患者申出療養制度による療養を 受けたとき |
がんによる先進医療または患者申出療養制度の技術に対する費用と同額 | 通算： 2,000万円 |
| がん先進医療・ 患者申出療養 見舞金 |
がん先進医療・患者申出療養給付金の20％相当額 | 通算： 400万円 |
- 支払事由に該当する先進医療とは、厚生労働大臣が定める医療技術のことをいい、医療技術ごとに適応症および実施する医療機関が限定されています。
- 支払事由に該当する患者申出療養制度とは、厚生労働大臣が定める医療技術で、当該医療技術を適切に実施できるものとして個別に認められた施設基準に適合する医療機関にて行われるものに限ります。
- 厚生労働大臣が定める先進医療・患者申出療養制度は、随時見直しされます。
- 先進医療・患者申出療養制度の技術に対する費用が「0」となる療養、歯科のみで実施することが定められている療養は、支払対象外となります。
- 1回の療養につき、先進医療・患者申出療養制度の技術に対する費用と同額（被保険者の負担額として、病院または診療所によって定められた金額）をお支払いします。
- 同一の被保険者において、先進医療給付（支払金額が先進医療の技術料相当額である給付）のあるなないろ生命の特約を重複して付加することはできません。
「先進医療」と「患者申出療養」はそれぞれどのようなものなのでしょうか。
先進医療、患者申出療養は、ともに将来的に保険診療を検討されている段階で、現時点では保険適用となっていない療養です。
厚生労働大臣が定める高度な医療技術を用いた療養で、保険診療との併用が認められています。
- 先進医療
- 厚生労働大臣が定める医療技術で、医療技術ごとに適応症および実施する医療機関に条件があります。
- 患者申出療養
- 保険診療や先進医療では有効な治療法がない場合などに、患者側から主治医に相談して、これまでになかった治療を厚生労働大臣が認める範囲内で患者自身の意向を反映して組み立てていくことができます。
いずれも技術料は全額自己負担※
入院基本料などは保険適用（高額療養費制度の対象となり、自己負担額は年齢や所得により異なる）となります。
がん自由診療特約5年更新※
「がん自由診療特約」の保険期間・保険料払込期間は5年です。90歳まで自動更新されます。この特約の更新後の保険期間は、更新前と同一（5年）とします。
がんにより所定の自由診療などを受けたとき、給付金をお受け取りいただけます！
| 支払事由 | 支払金額 | 支払限度 | |
|---|---|---|---|
| がん自由診療 給付金 |
がん（上皮内がんを含む）により、 以下のいずれかの療養を受けたとき
|
療養に対する 所定の費用と同額※1 |
通算： 1億円※2 |
- 療養を受けた医療機関に支払うべき費用を限度とします。未承認薬は～を限度とします。
- がん自由診療特約を更新した場合には、更新前と更新後の保険期間を通算しての限度となります。
- 先進医療による療養や患者申出療養制度による療養など、がん自由診療給付金の支払事由に該当しない療養があります。
- 先進医療による療養に対する費用や差額ベッド代は支払金額に含まれないなど、所定の要件があります。
がん差額ベッド特約
| 支払事由 | 支払金額 | 支払限度 | |
|---|---|---|---|
| がん差額 ベッド給付金 |
がんにより、差額ベッド代が発生する 入院をしたとき |
入院1日につき 次のいずれか小さい金額
|
入院1日当たりの 支払限度額 1万円または 3万円 （日数無制限） |
- がん差額ベッド給付金は、負担する一般室との差額（差額ベッド代）をお支払いします。
- 差額ベッド代とは、公的医療保険制度に基づく選定療養のうち、厚生労働大臣が定める特別の療養環境の提供にあたる病室（個室等）に入院する場合において負担する一般室との差額をいいます。
その他
- 「がん治療サポート保険（無解約返戻金型）（2022）」には、解約返戻金はありません。
- ご契約後の給付金額等の増額、特約の中途付加、がん治療サポート給付金の型・1か月間の支払限度額の変更、がん診断一時金の型の変更、がん差額ベッド特約の入院1日当たりの支払限度額の変更、がん保険料払込免除特則の取消・適用は取り扱いません。
この保険のがんを原因とする保障の責任開始期は、主契約の保険期間開始日からその日を含めて91日目となります。がんを原因とする保障の責任開始期より前にがんと診断確定されていた場合には、ご契約（特則・特約を含みます）は無効となり、給付金等はお支払いしません。また、保険料の払込みも免除とはなりません。
- がんを原因とする保障は、主契約の保険期間開始日からその日を含めて91日目に開始します。
- 本ページでは商品の概要を説明しています。ご契約の際には「契約概要／注意喚起情報」を必ず確認ください。また「商品パンフレット」「商品ホームページ」「ご契約のしおり-約款」もご確認ください。
- 保険料は2026年10月時点のものです。
N-B-26-1702（261023）
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